資源高に要注意!!

お金
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こんにちは~、キートンです!(^-^)/

 ウクライナ情勢が緊迫を増したということで、アメリカ経済ふくめ世界経済が混乱しつつあります。とくにエネルギー(石油、天然ガス)関連の需給のひっ迫により、1バレル95ドルを突破しました。
 それに加え、アメリカのインフレ高抑制のための金融政策の方向性が日々積極的な引き締めムードも高まっております。

 コロナ前の利上げ局面とはだいぶ違った様相となっており、

アメリカのインフレ、物価の伸び率は40年ぶりの高水準
日本の国内企業物価指数の伸び率も約40年ぶりの高水準
原油価格も40数年ぶりの高水準
と、また、米露の対立も40年前の冷戦を思い浮かべさせるというな状況になっており、
これからはここ30年間に起きたことと違うことが起きてくるんじゃないかなということです。

40年前をちょっと意識するような感覚を身に着けて構えるといった姿勢が必要かと思われます。

 つまり今のFRB利上げの目標が2.5%ではなく、もっと高い水準を目指すという予想もしておく必要があるのかと思われます。

では、いつもの相場関連情報から。

2/14のNYダウ、ナスダック、S&P500

ダウ(DJI):-0.49%(34566.18ドル、前日比-171.89ドル)
ナスダック(IXIC):-0.00%(13790.92 -0.24)
S&P500(SPX):-0.38%(4401.66 -16.99)

3指数とも先週の下げ幅を縮小するも続落で終わりました。

ダウは先週から50日移動平均線を割り込み、そしてすぐに200日移動平均線も割り込んでしまいました。
タカ派で有名なセントルイス連銀のブラード総裁が積極的な金融引き締め、利上げのペース上昇とバランスシート縮小の前倒しを支持する姿勢を示し、
キエフにある大使館機能を西へ移転するとのことでさらにウクライナ情勢への警戒感より上値の重い展開となりました。

ナスダック、S&P500も同様、先週の下げをひきずり、下げ止まったままとなっております。

米10年債利回り

下図の通り、ブラード総裁の発言を受け、一時2%を上回る場面をありましたが現在は1.9%後半あたりで推移しています。

VIX(恐怖指数)

こちらもブラード総裁の発言を受け、30を超す場面もあり、連日上昇しております。また、ウクライナ情勢の緊迫感への警戒も含んでいるかと思われます。

アメリカコロナ感染者数の推移

一応、トレンドは確認しておきたいと思います。下図の通りです。
「インフレによる金融引き締め+ウクライナ情勢の緊迫感」

のダブルの強敵に対抗できる、コロナ感染者数の減少です。景気の拡大を後押しできるかがポイントです。

資源高に要注意!

原油価格について

まずは下図をご覧下さい。WTI(ニューヨーク原油先物価格)ですが95ドルを突破したということで価格の上昇がとまりません。今は少し落ち着き94ドル後半となっております。

ここで紹介するのは
下記、今朝の日経速報ニュースからの記事(抜粋)です。

ウクライナ緊迫、広がる資源高リスク

 ダウ平均は午後、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが「米国がウクライナの首都キエフにある大使館を閉鎖し、拠点を一時的にポーランド国境近くに移す」と報じたことをきっかけに、一時400ドル超安まで下げ幅を拡大した。その後の米政府による発表で、ブリンケン国務長官は「ロシア軍の増強が劇的に加速しており、大使館業務を一時的にキエフからリビウに移す」と述べた。
 これを受け、ロシアの侵攻が近いとの警戒感がさらに高まった。エネルギー需給が逼迫するとの見方も強まり、WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物の期近物は一時、2014年9月以来となる1バレル95ドル台を付けた。

 原油高を背景に株価上昇してきたエネルギー関連株も、この日は下落をけん引した。石油メジャーのエクソンモービルが一時4%安、シェブロンも一時3%安をつけた。モルガン・スタンレーの株式ストラテジスト、マイケル・ウィルソン氏らは14日付のリポートで「原油高につながる侵攻が起きた場合、エネルギー株は最も下落リスクにさらされる可能性がある。価格急騰は需要を破壊し、いくつかの経済が完全な不況に陥るだろう」と指摘した。

 こうした資源高の影響に対する懸念は、ほかの業界にも広がる。供給不足に直面している半導体業界だ。ウクライナ情勢によっては、これがさらに悪化する可能性があるとの見方が出ている。
 米調査会社テックセットは、米国の半導体製造で使用される原材料のネオンやパラジウムについて、ロシアとウクライナに依存していると指摘した。
「ウクライナ情勢が悪化すれば、米半導体メーカーは供給中断に苦しむ可能性がある」と懸念を示した。
同社の推計によると、米国の半導体製造に使われるネオンの90%以上がウクライナ産、パラジウムの35%がロシア産だ。

 半導体業界への影響は、現実味も増してきた。ロイター通信の11日の報道によると、米政府はロシアが報復措置として供給を中断した場合に備え、半導体業界に対して原材料のサプライチェーン(供給網)を多様化するように指示したという。

 米ウェルズ・ファーゴのシニア株式アナリスト、アーロン・レイカーズ氏は「侵攻は大きな混乱を引き起こし、半導体価格を引き上げ、供給不足を悪化させる可能性がある」と指摘した。
特に14年のロシアによるウクライナ南部のクリミア侵攻時に、ネオン価格は600%上昇したという。
 市場では、原油価格の100ドル超えも視野に入ってきた。資源高による影響が広がりをみせつつあるなか、引き続き原油をはじめとする価格の動向に注目が集まる。

日経速報ニュースより

景気が悪くなる!?

「価格急騰は需要を破壊し」とありました。これはあまりにも原油など価格が上がりすぎると、原油を使う人(つまり需要)がいなくなるということです。
身近でいうと、車を使ってのレジャーや旅行、資源高による価格転嫁での物価上昇による買い控え。企業にとっては原材料および調達コストの上昇による経営破綻。などが挙げられます。

世界的に景気拡大ともいわれてますが、コロナ自粛のストレスパワーがどう対抗できるか、春に向けての消費者心理に左右されるところが大きいと思われます。

ウクライナ情勢はおさまる?

ロシアのラブロフ外相が
「ヨーロッパやアメリカとの対話を続けたほうがいいです」

プーチン大統領へ進言しました。
これで、ウクライナ情勢の緊迫が和らいだ感もあり、押し目買いも入ったとして2/14のアメリカ3指数は持ち直したと思われます。
 このウクライナ情勢がおさまるとなれば、株価はまた回復基調をもどすと思われます。あとはインフレによる金融引き締めがどうなるかですね。

最後に

以上、資源高に要注意!!
ということでお伝えしました。
いかがでしたでしょうか。

あまりにも高い原油高。この影響で景気が冷え込むという理屈は成り立ちます。
長期的にはどうかというと、需要はかなり高い水準が続くので、業績相場の中、資源株価格は堅調に推移するものと思われます。
原油については今後150ドルも視野にいれるアナリストもいらっしゃるわけでして。。
あと注目は米10年債と2年債の金利差縮小です。もしひっくりかえると景気減退のシグナルともいわれてます。
が、しかし、この未曽有の経済混乱状態でいままでの常識が通用するのかというのは疑問です。
いろんな経験則によるアナリストの見通しがことごとく覆されているのがコロナ後の経済状況です。
今は現在の状況をしっかり把握し、本質を見抜く力が必要な時期だと思います。

それでは今日はこのへんで
みなさんの投資ライフにお役に立てれば幸いです。

本日もご覧いただきありがとうございました。では、また!(^-^)/

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