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こんにちは～、キートンです！(^-^)/
この記事の3行まとめ
・株式市場は過去に何度も20％を超える大きな暴落を経験してきた
・それでもS&P500は長期では高値を更新してきた
・暴落の歴史を知ることは、次の下落時に慌てないための武器になる
さあ、みなさん、「株価暴落」と聞くと、できれば考えたくないですよね。
ただ、NYダウやS&P500などの米国株指数は、これまで何度も大きな暴落を経験しながらも、長期では回復と成長を続けてきました。
世界恐慌、ITバブル崩壊、リーマンショック、コロナショック――。
過去にどんな暴落が起き、株価がどのくらい下落し、その後どうなったのかを知っておくことは、次に相場が大きく下がったときに慌てないためのヒントになります。
この記事では、過去の代表的な株価暴落を初心者向けにわかりやすく振り返ります。
S&P500の主な暴落・調整を一覧で見る
暴落から元の高値に戻るまで、どのくらいかかった？
この図を見ると、暴落の深さと回復までの時間は必ずしも比例しないことがわかります。
それでもS&P500は何度も20％超の大きな下落を経験しながら、長期では高値を更新してきました。
だからこそ、暴落の歴史を知っておくことは、次の下落時に慌てないための武器になります。
暴落している最中は「もうダメかも…」と思ってしまいますが、長い目で見ると暴落も株式市場の歴史の一部なんですね。
では、ここから代表的な暴落を時系列で見ていきましょう。
※1929年は現在のS&P500指数が始まる前のため、上のチャート・一覧表には含めていません。
代表的な株価暴落を時系列で見る
1929年 世界恐慌
株式市場の歴史で最も有名な暴落のひとつが、1929年の「世界恐慌」です。
1920年代のアメリカでは景気拡大を背景に株価が大きく上昇し、借金をして株を買う人も増えていました。
しかし1929年10月、株式市場が突然急落。「ブラックマンデー」「ブラックチューズデー」と呼ばれる歴史的な暴落が起こります。
その後も株価の下落は続き、ダウ平均は1929年9月の高値から1932年7月の安値まで約89％も下落しました。
さらに銀行の破綻や信用収縮、企業活動の低迷などが重なり、アメリカだけでなく世界経済を巻き込む「世界恐慌」へと発展していきました。
株価が暴落しただけではなく、金融システムや実体経済まで大きな打撃を受けた、歴史上でも特に深刻な経済危機でした。
1962年 ケネディスライド
1961年末まで上昇を続けていた米国株は、その反動や企業を取り巻く不透明感などが重なり、「ケネディスライド」と呼ばれる大幅調整に入りました。S&P500は1961年12月から1962年6月までに約28％下落しています。
その後、10月のキューバ危機を迎えた時点ではすでに6月の安値をつけており、危機収束後は回復基調を強めていきました。
1966年 信用収縮・金融引き締め
1966年には、米国で金利上昇と金融引き締めが進み、資金を借りにくくなる「信用収縮」が起こりました。
特に住宅ローン市場への影響が大きく、景気への不安から株価も下落しました。
S&P500は1966年2月の高値から10月の安値まで、約22％下落しています。
大きな事件が起きたというより、金利上昇と金融環境の悪化によってじわじわと相場が弱くなった局面でした。
1970年 ベトナム戦争
次に注目するのがベトナム戦争の時期です。
1960年代後半の米国では、ベトナム戦争による財政負担などを背景にインフレ圧力が強まりました。
FRBもインフレを抑えるため金融引き締めに動き、金利が上昇。景気も減速し、S&P500は1968年末から1970年5月までに約36％下落しました。
ベトナム戦争だけが原因というわけではありませんが、インフレ・金融引き締め・景気後退が重なった厳しい相場だったといえます。
1973年 オイルショック
1973年から1974年にかけて、S&P500は約48％も下落しました。
その大きな要因のひとつとなったのが「第一次オイルショック」です。
1973年10月の第4次中東戦争をきっかけに、アラブ産油国が米国などへの石油禁輸や減産を実施。原油価格は短期間で約4倍に上昇しました。
もともと高まりつつあったインフレに原油高が追い打ちをかけ、景気悪化と物価上昇が同時に進む「スタグフレーション」が深刻化しました。
ただし、株価の下落はオイルショック以前から始まっていたため、オイルショックだけが暴落の原因だったわけではありません。
1980〜82年 高インフレ・金融引き締め
1970年代から続いた高インフレを抑えるため、FRBは強力な金融引き締めに踏み切りました。
当時のFRB議長ポール・ボルカーは金利を大幅に引き上げ、景気は1980年代初めに大きく悪化しました。
S&P500も1980年末の高値から1982年8月の安値まで約27％下落しました。
厳しい金融引き締めによって景気後退を招いた一方、その後インフレは大きく低下し、米国経済は回復へ向かっていきました。
1987年 ブラックマンデー
このとき起こった株式市場の大暴落を『ブラックマンデー』と呼びます。
1987年10月19日、ニューヨーク市場のダウ平均は1日で22.6％も暴落しました。この下落は世界の株式市場にも一気に広がり、現在でもダウ平均史上最大の1日下落率となっています。
当時は株価が急上昇していたことに加え、米国の貿易赤字やドル安への懸念などから投資家心理が悪化していました。さらに、先物などを使って株価下落時に自動的に売りを増やす「ポートフォリオ・インシュアランス」が、下落をさらに加速させたと考えられています。
暴落後、FRBは金融システムに十分な資金を供給する姿勢をすぐに表明し、銀行にも証券会社への融資を続けるよう働きかけました。市場は比較的早く落ち着きを取り戻し、米国株は2年弱で暴落前の高値を回復しました。
1990年 景気後退・湾岸危機
1990年には、アメリカ経済が景気後退に入り、株式市場も大きく下落しました。
さらに8月にはイラクがクウェートへ侵攻。中東情勢への不安から原油価格も上昇し、投資家心理が悪化しました。
S&P500は1990年7月の高値から10月の安値まで約20％下落しました。
景気後退と地政学リスクが重なったことで、短期間に相場が大きく崩れた局面でした。
2000年 ITバブル崩壊
1990年代後半、インターネットの急速な普及を背景に、IT関連企業の株価が大きく上昇しました。
「インターネット関連なら何でも上がる」といえるほど期待が高まり、まだ十分な利益を出していない企業まで高い評価を受けるようになります。
しかし2000年に入ると、こうした過度な期待が崩れ始め、IT関連株を中心に株価が大きく下落しました。
いわゆる「ITバブル崩壊」です。
S&P500は2000年3月の高値から2002年10月の安値まで約49％下落しました。
特にIT株の多いNASDAQは大きな打撃を受け、成長への期待だけで株価が上がりすぎることの怖さを投資家に知らしめる暴落となりました。
2008年 リーマンショック
まだ記憶に新しい方も多いとおもいますが、このとき起こったのが「リーマンショック」です。
背景にあったのが、信用力の低い人向けの住宅ローン「サブプライムローン」の問題です。
当時のアメリカでは住宅価格の上昇を背景に、多くの住宅ローンが組まれていました。しかし2006年ごろから住宅価格の上昇が止まり、ローンを返せない人が増えていきます。
すると住宅ローンをもとに作られた金融商品にも大きな損失が発生し、金融機関への不安が一気に広がりました。
そして2008年9月15日、大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。
これをきっかけに世界中の金融市場で信用不安が急拡大し、株価も大きく下落しました。
S&P500は2007年10月の高値から2009年3月の安値まで、約57％下落しています。
2020年 コロナショック
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって起こったのが「コロナショック」です。
感染拡大への不安や各国での行動制限により経済活動が急速に縮小し、世界の株式市場は一気に下落しました。
S&P500も2020年2月の高値から3月23日の安値まで、わずか1か月ほどで約34％下落しています。
これに対して各国政府は大規模な財政政策を実施。アメリカのFRBをはじめとする中央銀行も、利下げや資産購入など大規模な金融緩和に踏み切りました。
こうした政策対応などもあり、米国株は3月下旬から急速に反発。その後も上昇を続け、2020年末にはコロナ前の水準を上回りました。
わずかな期間で「暴落→急回復」となった、株式市場の歴史の中でもかなり特殊な暴落だったといえます。
2022年 インフレ・利上げ
コロナショックから急回復した株式市場でしたが、2022年には再び大きな下落がやってきました。
背景にあったのが、世界的なインフレとFRBによる急速な利上げです。
アメリカでは物価上昇が続き、FRBはインフレを抑えるため2022年3月から本格的な利上げを開始しました。
金利が上がると企業の資金調達コストが増え、特に将来の成長期待で買われていたハイテク株などが大きく売られました。
S&P500は2022年1月の高値から10月の安値まで約25％下落しました。
コロナショックとは違い、感染症のような突然の出来事ではなく、インフレと金融引き締めによってじわじわと株価が下がっていったのが2022年相場の特徴です。
暴落の歴史からわかる3つのこと
ここまで振り返ってみると、暴落の原因は毎回違います。
戦争、インフレ、金融引き締め、バブル崩壊、金融危機、感染症――。同じ形の暴落はほとんどありません。
ただ、過去の歴史からは共通して見えてくることがあります。
① 暴落がいつ来るかを正確に当てるのは難しい
② 暴落の最中は「今回は戻らない」と感じやすい
③ それでも米国株は、長期では暴落を乗り越えてきた
だから私は、「暴落を完全に避ける」ことよりも、暴落が来ても慌てない準備をしておくことの方が大切だと思っています。
そして、過去の暴落を知っておけば、実際に相場が大きく下がったときにも「こんなことは過去にもあった」と少し冷静に考えられると思います。
私自身も暴落は怖いですが、長期投資ではこうした下落局面も経験しながら付き合っていくものだと思っています。
これからも株式市場の成長を期待しつつ、慌てず投資を続けていきたいですね。
＜この記事を書いた人＞
キートン
会社員として働きながら米国株投資を実践中。
日々の相場チェックや企業分析、実際の投資経験をもとに、初心者にもわかりやすい米国株情報を発信しています。
参考資料・データ出典
この記事では、S&P500の長期チャートや米国の景気・金融史について、TradingViewや米国の公的・一次資料などを確認しながらまとめています。
・Federal Reserve History「Stock Market Crash of 1929」
・Federal Reserve History「Stock Market Crash of 1987」
・NBER「US Business Cycle Expansions and Contractions」
・Investor.gov「Bear Market」
・TradingView「S&P500指数 長期チャート」
（2026年9月4日確認）
よくある質問
株価は何％下がると「暴落」なの？
「暴落」には厳密な定義はありませんが、一般的には広い株価指数が高値から20％以上下落すると「弱気相場（ベアマーケット）」と呼ばれます。
この記事でも、20％前後以上の大きな下落局面を中心に振り返っています。
株価が暴落したら、すぐ買うべき？
暴落すると「今が買い場では？」と思いますよね。
ただ、どこが底なのかを事前に当てることはできません。過去には暴落後すぐに反発したケースもあれば、ITバブル崩壊やリーマンショックのように長期間下落が続いたケースもあります。
そのため私は、「暴落したから一気に買う」のではなく、自分の資金余力や投資ルールを確認しながら判断することが大切だと考えています。
私が普段どんなルールで米国株を見ているかは、こちらの記事でも紹介しています。
S&P500は暴落しても必ず回復するの？
過去のS&P500は何度も大きな下落を経験しながら、その後は回復し、高値を更新してきました。
ただし、過去に回復してきたからといって、今後も同じように回復すると保証されているわけではありません。
だからこそ私は、「どうせ戻るから大丈夫」と楽観するのではなく、暴落が来ても無理なく投資を続けられる資金管理が大切だと思っています。
あわせて読みたい
暴落時に慌てないためには、相場の歴史だけでなく「普段どんなルールで投資するか」も大切です。
私が実際に続けている米国株投資の考え方やルーティンは、こちらの記事でまとめています。
暴落時ほど、慌てて売買するのではなく、まずは相場を落ち着いて確認できる環境が大切だと思っています。
私が米国株を見るときに使える選択肢のひとつとして、ウィブル証券も紹介しておきます。
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・円⇔ドルの為替手数料15銭
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・米国株オプション取引に対応
・リアルタイム株価や高機能チャートを利用可能
それでは、また！(^^)/
